ユニコンラボ解決の模索と手法
ＫＪ法の活用
- 受講者全体でＫＪ法の概念を共有化する
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６～７人のグループ編成とし、「○○大学（あるいは、××部）の課題は何か」について解明
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「課題解決の鍵は何か」についてグループで討議（手法としてＫＪ法を活用）
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「解決のための具体的行動」を策定
※以上のプロセスでは、いずれも手法としてＫＪ法を活用することから、「押し付け」ではなく、参加者全員が、主体的・一体的にかかわることが実現する
↓ - できあがった行動計画を、「アクション○○」と名づけ、それぞれ具体的な行動スローガンを決め、常に目に触れる場所に掲げ、チェックポイントとする
↓ - 「やりっぱなし」を防ぐため、あらかじめ、とくに、ＰＤＣＡのＣについて、定期的に実施することを年次計画のなかに織り込む
