解決の模索と手法

KJ法の活用

  1. 受講者全体でKJ法の概念を共有化する
  2. 6~7人のグループ編成とし、「○○大学(あるいは、××部)の課題は何か」について解明

    「課題解決の鍵は何か」についてグループで討議(手法としてKJ法を活用)

    「解決のための具体的行動」を策定
    ※以上のプロセスでは、いずれも手法としてKJ法を活用することから、「押し付け」ではなく、参加者全員が、主体的・一体的にかかわることが実現する
  3. できあがった行動計画を、「アクション○○」と名づけ、それぞれ具体的な行動スローガンを決め、常に目に触れる場所に掲げ、チェックポイントとする
  4. 「やりっぱなし」を防ぐため、あらかじめ、とくに、PDCAのCについて、定期的に実施することを年次計画のなかに織り込む

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